その後の中東

サブプライムが起きても原油高騰を背景に、中東諸国はつぎつぎにメガプロジェクトを発表していましたが、さすがにリーマン以降、プロジェクトの中止や延期が始まり、ついにはナキールやエマールも人員削減を発表しています。このあたりは以前にもお伝えしています。

市内のあちこちでメガプロジェクトが進み、その工事車両や作業員を乗せた車、商談に向かうビジネスマンに観光客と、近年ドバイは激しい交通渋滞に悩まされていたのですが、この金融収縮のお陰というべきか、微妙ですが、渋滞が緩和したそうです。

こうしたなか、ドバイの近況を伝える逸話で凄いのはENRにあるBoom Turns Into Implosion For Developers in Dubaiの記事です。

突然失職した元高給取りの外国人ビジネスマンは高級車にキーをつけたまま空港に乗り捨て、そのまま帰国してしまうというもの。ある地元の人は「ほとんど未使用のポルシェを25000ドルで手に入れられる」と、政府の乗り捨て車対策について語ったとあります。もっと凄いのは超高級リゾートのパーム・ジュメイラの空室売却インセンティブにベントレーがついているというもの。ベントレー付きのリゾートマンション、よくそんなこと思いつくなぁというのもあれば、それでも買い手がでないというのは、おそろしいです。

日本をふくめ世界各国と同様に、UAEや銀行の発表する数字はどれも前年比××%の減益といった下方修正ばかりです。個人的にはもう少し明るい面を見たら(特に日本のメディア)と言いたくなるほど暗い。

そういった中、いままでドバイは投機で都市開発をしていた。この不況はもっと合理的な計画にシフトする良いチャンスだという声もでているそうです。
当然、値上がりした工費は下がるでしょうし、銀行も適切な貸付を行うでしょう(もっとも日本の経験からするとはずだ、であり、そうとも言えないのが現実)

本当に必要なインフラ開発はここ数年、ブームに湧く建設部門により先手を取られ続けてきており、消息筋はこの停滞した市場がこれらインフラに対し政府の注力を可能にすることを期待しているとあります。

でも常に建設していないと仕事が無い、ゼネコン・開発企業・建築家は仕事をつくることが仕事だし、合理性よりも金額でしょう。

ケインズ理論は破綻したと言われながら、総額7872億ドルのオバマ大統領のアメリカ再生・再投資法(American Recovery and Reinvestment)のうち、約1300億ドルは道路、施設や公共事業に当てられます。

ENRのUnwrapping the Big Packageという記事に建設関係に割り当てられた予算がでています。それによると交通493億ドル、防衛78億ドル、住宅96億ドル、エネルギー306億ドル、施設134億ドル、上下水道および環境201億ドルとなっています。

やっぱり交通大きいですね。しかも幹線道路が275億ドルと半分を持っていっています。
道路よりも鉄道でしょうと思うんですけどねぇ。
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by fukimison | 2009-02-20 15:13 | つれづれ  

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